お金を上手に使うのは難しいですよね。
年収1000万円でも1割近くの人が貯蓄が無いなど、
お金を稼ぐことができてもお金を上手に使えなければ未来がありません。
そこで、この記事では成長できるお金を使い方をご紹介したいと思います。
結論から言うと手取り収入の
- 2割を貯蓄
- 2割を自己投資
- 6割を生活費
として使うというものです。
これから、上記の分け方の理由についてご説明したいと思います。
なお、この分け方は泉正人さんの本でご紹介されていた方法です。
仕組みを作る
手取り収入の分け方のご説明をする前に、していただきたいことがあります。
それは銀行口座を3つ作るということです。
用途は貯蓄用、自己投資用、そして生活費用です。
3つの銀行口座を作成したら、
それぞれの口座に手取り収入の2割、2割、6割の金額が振り込まれるようにします。
人間は弱い生き物ですから、貯めようと思ってもお金があれば使用してしまいます。
しかし、あらかじめお金を分けておけば、使えるお金は強制的に制限されます。
このようにしておけば、比較的簡単に手取り収入を分けることができます。
2割を貯蓄に
まずは手取り収入の2割を貯蓄に回すようにしましょう。
2割を貯蓄することができれば、キリの良い5年で年収の手取り分を貯蓄することができます。
また、ザックリと計算すると退職までに2000万円を貯金することができます。
(日本人の平均年収420万円、30%が税金で徴収されると仮定。40年間働いた場合、
420[万円]×0.7×40[年]×0.2 = 2352 [万円])
もちろん、もっと貯蓄の割合が増やせるという場合は増やしても良いと思います。
ただし、出来れば2割より下回るのは防ぎましょう。
2割を自己投資に
つづいて、手取り収入の2割を自己投資に使用しましょう。
最近、政府の推進も後押しして株式運用などの資産運用に注目が集まっています。
もちろん、資産運用は重要なことです。
しかし、資産運用には損失というリスクが付きまといます。
一方、ほとんど損失というリスクが無い投資先があります。
それは自分です。
よく言われることですが、自己投資は最大にして最強の投資です。
自己投資には大きく三つのメリットがあります。
- 損失が無い
- 昇進しやすくなる
- 将来への不安が薄まる
です。
以下でご説明します。
損失が無い
自己投資に損失はほぼありません。
例として英語の勉強を考えてみましょう。
英語の勉強をすることで英語が逆に出来なくなるということはあり得ません。
逆に、英語を以前よりも話すことができるようになります。
他にも、フィットネス、筋トレでしたら、
やればやるだけ筋肉が付きます。
また、運動の場合には精神の安定効果も見込まれます。
このように投資をして損失が無い投資先というのは日本国債か自己投資くらいです。
昇進しやすくなる
仕事に関する自己投資をした場合は当然、
自己投資しない場合よりも昇進しやすくなります。
先ほども述べたように資産運用や、さらに副業に注目が集まっています。
しかし、基本的に収入の大半は本業から入ってきます。
つまり、昇進するということはベースとなる収入を増やすということになります。
収入のベースが上がると資産運用に有利に働きます。
どういうことかご説明します。
資産運用で重要な事実
資産運用で重要な事実があります。
それは元本が大きい方が有利ということです。
資産運用の基本は分散投資と言われます。
しかし、分散投資とは荒っぽく行ってしまえばいろいろな商品を買うということです。
いろいろな商品を買うには多くの資金、つまり元本が大きい必要があります。
さらに、資産運用は平均すると年利5%に収束するといわれています。
5%の利益をだすことができたとします。
投資額が100万円の場合には、利益は5万円です。
一方、投資額が1000万円の場合には、利益は50万円です。
投資額が多いと損失額も大きくなると考えかもしれません。
それは事実です。
しかし、分散投資によって他の商品の利益で損失分をカバーできるため、
必ずしも激減するというわけではありません。
以上のことから、昇進による収入の上昇は、資産運用の観点からも良い効果を生みます。
将来への不安が薄まる
また、自己投資をすることで将来への不安が薄まります。
現代は、昔に比べて不安定な社会です。
いつ自分の働く会社の経営が傾くかわかりません。
しかし、自己投資によってスキルを身に着けていれば転職する際の自信につながります。
本業の仕事に関する自己投資なら、スペシャリストとしての自信が得られます。
別のことに関する自己投資なら幅広いことができるというアピールが出来ます。
自己投資によって転職できるという自信を持つことができれば、
将来起こるかもしれない会社の倒産といった不安を深刻に考えなくても良くなります。
そうなれば、毎日が追いつめられることもなく、穏やかに過ごせるます。
また、上司が嫌な人だった場合には、
我慢せずに会社を変えることで精神的なストレスから解放されることができます。
このように自己投資をすることは損失のない投資をすることにつながるため、
多くの人が推奨しております。
6割を生活費に
そして最後に残った手取り収入の6割が生活費となります。
基本的に、この6割は他の貯蓄や自己投資用とは異なった口座に入っているはずですので、手取り収入の6割以上を生活費として使用することはできません。
しかし、6割を5割にすることができれば残った1割を貯蓄や自己投資にさらに回すことができます。
そのため、ここではどのように節約するかを考えていきます。
節約方法
節約法を考える時に頭に思い浮かぶ方法はなんでしょうか?
セール品を購入する?
家から水筒を持っていく?
それらも確かに節約法ですが、節約できる金額が小さすぎます。
節約する場合には大きな支出額、
いわゆる固定費の大きなものから考えていきましょう。
例えば、以下が一般的な大きなお金の支出です。
- 家賃
- 保険
- スマホ代
まずは家賃です。
家賃は支出の中で最も大きな金額だと思います。
この家賃を減らすことができれば、
例えば家賃を1万円減らすことができれば1年間で12万円節約することができます。
セール品の購入などでは難しい金額ですね。
また、保険も良く言われる固定費です。
生命保険など高価な商品は、本当に必要かどうか、継続する必要があるかどうかを一度考えてみましょう。
そして最後にスマホ代です。
現代になって現れた大きな固定費ですね。
スマホも大手キャリアからMVNOと呼ばれる格安SIMに切り替えることで、
値段を数千円レベルで安くすることができます。
このように、節約を考える際には基本的に大きな支出額を減らすことができないか、
といった観点から考えていくと効果的です。
商品購入時の基準
次に考えるべきは、商品を購入するときのことです。
ある商品を買おうか迷う時がありますよね?
そんな時は二通りの方法で買った方が良いか考えてみましょう。
商品の価値を考える
お金を使う時には、その行為が下の三つのどれに当てはまるか考えてみましょう。
- 消費
- 投資
- 浪費
消費とは、購入したものとお金の価値が釣り合っている場合です。
電車移動の際に支払う交通費のようなものです。
投資とは、購入したものの価値が使用した金額よりも高くなる可能性のある場合です。
英会話などの自己投資が例としてあげられます。
そして最後が浪費です。
これは購入した物の価値が使用した金額よりも低い場合です。
例えば、購入したけど使わなかったもの、使いきれないほど購入してしまった場合などです。
「消費、投資、浪費」に明確な基準はありませんが、
未来で役立つかどうかを基準にすると当てはめやすいと思います。
出来るだけ投資が出来るようなお金の使い方をしたいです。
1週間考える
購入するかどうか迷っている場合にオススメするもう一つの方法は、
1週間待ってみるです。
人は意外と合理的に動かないということが心理学的に分かっています。
そのため、購入するか迷う場合には1週間待ってみましょう。
1週間待つことで落ち着いて合理的に購入すべきか判断できます。
さらに、1週間でその商品を忘れることもあります。
忘れるということは、必要ないということですので、浪費を防ぐことが出来ます。
まとめ
お金を賢く使う方法をご紹介しました。
まずは銀行口座を3つ作って、手取り収入を
- 貯蓄用:2割
- 自己投資用:2割
- 生活費用:6割
に分けて作った口座にそれぞれの金額を振り込むようにしましょう。
こうすることで、5年後には年収分の金額が貯蓄できます。
さらに、自己投資することにより昇進や転職に有利なり、未来を不安に思うことがなくなります。
ちなみに、この話を含めた資産運用の無料セミナーを泉正人さんが作った会社が行っています。
すごい怪しいサイトに見えますが(笑)、きちんとした会社です。
会社のホームページにも有名人が受講していることが分かります。
先ほども述べたように、無料セミナーを行っており、
この記事の内容を含め資産運用の基礎を学ぶことができます。
こういったセミナーの話を聞くと、
無理な勧誘をされないかな?と心配になると思います。
しかし、安心してください。
私も参加したことがありますが、
セミナー終了後に声をかけられることもなく、すんなり帰ることができました(笑)
お金の上手な使い方を学びたかったり、資産運用を考えている場合は無料ですので是非参加してみてください。
さらなる追加情報として、当時の私は意味が分かっていませんでしたが、
この会社は独立系です。
独立系のメリットは中立ということです。
例えば、銀行なども同様のセミナーを主催していることがあります。
しかし、銀行がこういったセミナーを主催する理由は、自分の銀行で株などを買ってほしいからです。
そのため、株の購入をオススメされたり、購入に誘導される可能性があります。
独立系の場合は銀行などとのつながりが無いため、無理に購入をススメられることはありません。