ドルコスト平均法という言葉をご存知ですか？
投資信託などでよく聞かれる言葉です。
いわゆる積み立て投資がドルコスト平均法になります。
ではドルコスト平均法は有効な手法なのでしょうか？
今回はドルコスト平均法が有効な場合と有効でない場合を考えたいと思います。
ドルコスト平均法がオススメされる理由
まずドルコスト平均法を行う方法について軽くご説明します。
といっても、行うことは簡単で、毎月など一定の間隔で一定の金額を同じ商品に投資するだけです。
例えば、国内株式の投資信託を毎月1万円購入するといった感じですね。
このドルコスト平均法を行うと、価額が高い時は購入数量が少なくなり、価額が低い時は購入数量が多くなります。
投資で損をするパターンの一つがリーマンショックのような価額が大きく下落した時に、損失額を抑えようと売ってしまうパターンです。（下の図の赤丸です。）
売ってしまったが最後、大きな損失額を出します。
そして、そこから投資を再開するのはさらなる損を出す恐怖に襲われるため困難です。
一方、ドルコスト平均法では基本的に一定額を機械的に購入し続けるため感情的に売ってしまうということを防ぐことが出来ます。
そうすると、下の図の棒グラフのように暴落時から購入数が大きく増加します。
一方、暴落時に購入することで購入単価は下がります。
そして、価額が元に戻った場合、下の図の二つ目のグラフの赤矢印のように利益が出ます。
また、購入数が増えているため、利益×保有数が総利益として得ることが出来ます。
もちろん、暴落が起きなくても、株価が上昇し続けることで利益を上げることが出来ます。
ドルコスト平均方が有効ではない場合
ドルコスト平均方が有効ではない場合というのも当然あります。
それは、成長見込みがない場合です。
ドルコスト平均法で利益を上げるには購入単価よりも高い価額の時に売る必要があります。
リーマンショックのような一過性の暴落が起こったとしても、上の図のように価額が元に戻ったり上昇すれば利益を上げることが出来ます。
しかし、下の図のように価額が下がり続けている場合には購入単価が価額よりも高くなるため利益を上げることが出来ません。
こんなことがあるのか？という疑問があると思います。
有名なアメリカのS&P500という指標では数十年単位で見ると右肩上がりとなっています。
一方、日本の日経平均株価は、この10年間はアベノミクス効果もあり右肩上がりです。
しかし、もっと長い期間で見ると、日経平均株価は1989年に記録した約4万円が最高値で、2020年現在までその価格を越えることは出来ていません。
そのため、バブル以前から積み立てをしていた場合はそれほど利益を上げることは出来ません。
ちなみに、日経平均株価の年平均はここ10年間程度は、年平均14%くらいで調子が良いですが、積み立て期間が長くなればなるほど1%以下にまでなります。
一方、S&P500では年平均は6～10%くらいが見込めます。
そのため、円安円高といった為替リスクはありますが、S&P500に連動した商品を購入した方が有利だと考えられます。
まとめ
ドルコスト平均法についてご紹介しました。
長期的に見て株価が下降し続ける場合には有効ではありませんが、
株価が上昇する場合には有効な手法となります。
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